日本は、世界でも有数の地震大国です。大きな地震は「いつか起きるもの」ではなく、「いつ起きてもおかしくないもの」として、私たちの暮らしのすぐそばにあります。それにもかかわらず、多くの住宅では「自分の家がどの程度、地震に耐えられるのか」を正しく把握しないまま、日常生活が続けられています。
「これまで大丈夫だったから」
「特に問題はなさそうだから」
そう感じている方も多いでしょう。しかし、その判断は、必ずしも建物の安全性を裏付けるものではありません。
なぜ、多くの人が耐震を後回しにしてしまうのか
耐震について考えることが後回しにされやすいのには、いくつかの理由があります。
- 見た目では危険性が分からない
- 今すぐ生活に支障が出ていない
- 何から始めればよいのか分からない
- 費用がかかりそうで不安がある
- 業者に無理な工事を勧められそうで警戒してしまう
耐震は、雨漏りや設備故障のように「目に見える不具合」とは違い、何も起きていない間は問題が表に出にくい分野です。そのため、どうしても判断が先送りされがちになります。
「倒れなかった家」＝「安全な家」ではない
過去の地震被害を詳しく見ると、外観上は大きな損傷がなくても、構造的には深刻なダメージを受けていた住宅が数多く存在します。
- 柱や梁が内部で割れていた
- 接合部の金物が外れていた
- 基礎にひび割れが生じていた
こうした損傷は、次の地震で一気に倒壊につながる危険性を高めます。また、
「これまで大きな地震を経験していない地域」
「築年数は古いが、今も建っている住宅」
ほど、耐震性能が検証されないまま使われ続けているケースも少なくありません。
旧耐震基準の住宅が抱える現実
昭和56年（1981年）以前に建てられた住宅は、
現在の耐震基準とは、考え方そのものが異なります。
- 想定している地震の規模
- 壁量や配置バランスの考え方
- 柱・梁・基礎の安全性
これらは、大地震を前提とした設計ではありません。もちろん、すべての旧耐震住宅が危険というわけではありませんが、何も確認せずに「大丈夫」と判断すること自体がリスクになります。
耐震の本当の目的とは
ここで、ぜひ押さえておきたい大切な考え方があります。耐震の目的は、「建物をまったく壊れなくすること」ではありません。本来の目的は、
- 大きな揺れの中でも
- 建物が一気に倒壊するのを防ぎ
- 中にいる人の命を守り
- 逃げる時間を確保すること
にあります。多少の損傷が生じたとしても、命が守られ、次の選択につながる状態を残すこと。それが、耐震対策の本質です。
耐震は「工事」ではなく「判断」から始まる
耐震と聞くと、すぐに耐震改修工事を思い浮かべる方も多いかもしれません。しかし実際には、
- 現状を知る
- リスクを整理する
- 改修が本当に必要か判断する
- 必要な範囲と優先順位を考える
という、段階的なプロセスが重要です。耐震診断を行ったからといって、必ず大規模な工事をしなければならないわけではありません。状況によっては、「今回は見送る」という判断も、正しい理解に基づく選択であれば十分に意味があります。
まとめ：知らないままでいることが、最大のリスクになる
地震は、私たちの都合を待ってくれません。起きてからでは、選択肢はほとんど残されていないのが現実です。耐震について考えることは、不安をあおるためでも、無理な工事を勧めるためでもありません。「判断できる状態になること」それ自体が、住まいの安全性を高める第一歩です。
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