耐震診断と聞くと、「専門家が家を調べてくれるもの」というイメージを持つ方が多いと思いますが、実際には目的や段階に応じて複数の診断方法が用意されています。いきなり専門的な診断を受けるのではなく、段階的に耐震性を確認していく仕組みになっていることを知っておくと、無理のない判断ができます。
誰でもできる「わが家の耐震診断」セルフチェック
まず最初の入口となるのが、一般の方でも自分でできる耐震セルフチェックです。これは、国土交通省住宅局 監修 一般財団法人 日本建築防災協会 により作成されたもので、住宅の所有者・居住者が簡単に扱える診断法として広く活用されています。
このセルフチェックで分かること
- 建物の建築年代
- 建物の形状や重さの影響
- 壁の多さ・少なさの傾向
- 明らかに危険性が高そうかどうか
このセルフチェックの役割
この診断の目的は、 「建築士による耐震診断が必要かどうか」を判断することです。数分でできる簡単なチェックですが、
- 古い基準で建てられている
- 壁が少ない
- 大きな増改築をしている
といった場合には、専門家による診断を検討すべきサインになります。逆に言えば、このセルフチェックだけで安全性を断定するものではありません。
一般診断（専門家による基本的な耐震診断）
次の段階が、建築士などの専門家が行う一般診断です。実務の現場で「耐震診断」と言った場合、多くはこの一般診断を指します。
一般診断の特徴
- 現地での目視調査
- 居住者へのヒアリング
- 図面や建築年代、工法の確認
- 壁量、建物バランスの評価
これらをもとに、耐震補強が必要かどうかを判断します。
調査・確認する主なポイント
- 建物の構造形式
- 地盤の状況（資料・立地条件からの判断）
- 屋根・外壁の重さ
- 柱・筋違い・接合部の状況
- 劣化や損傷の有無
一般診断の限界
一般診断では、
- 壁の中の筋違い
- 基礎内部の鉄筋
- 金物の施工状況
といった隠れて見えない部分までは直接確認できません。そのため、建築年代・工法・図面・経験に基づいて判断することになります。ここが、前節で説明した「耐震診断で分からないこと」にもつながる重要なポイントです。
精密診断（補強を前提とした詳細診断）
一般診断の結果、「補強が必要」「より詳しく調べる必要がある」と判断された場合に行われるのが精密診断です。
精密診断の特徴
- 隠れている部分を確認するため、部分的に解体する場合がある
- 柱・梁・接合部の耐力をより詳しく評価
- 補強計画・補強設計とセットで行われることが多い
精密診断は、診断そのものが目的ではなく、補強計画につなげるための診断です。
精密診断が行われるケース
- 一般診断で耐震性が不足していると判断された場合
- 大規模なリフォーム・リノベーションを予定している場合
- 最初から耐震改修を前提としている場合
リフォームを前提にしている住宅では、最初から精密診断を行うケースも少なくありません。
診断方法は「どれが正しい」ではなく「どれが適切か」
耐震診断は、「セルフチェック → 一般診断 → 精密診断」という段階的な考え方が基本です。
- まずは簡単にリスクを知る
- 次に専門家が全体を評価する
- 必要に応じて補強前提の詳細調査を行う
この流れを理解しておくことで、過剰な診断や、逆に不十分な判断を避けることができます。
まとめ
耐震診断には、セルフチェック、一般診断、精密診断という複数の方法があり、それぞれに明確な役割があります。大切なのは、「どの診断を受けるか」ではなく、「今の状況で何を知りたいのか」を整理することです。
次節では、これらの診断によって示された数値や評価を、どう読み取り、どう判断すればよいのかを詳しく解説していきます。