土地選びでは「価格」や「立地条件」だけでなく、その土地がどんな災害リスクを抱えているのかを事前に知ることがとても重要です。その際に、まず確認しておきたいのが ハザードマップ です。
ハザードマップは、「災害が起こるかどうか」を断定するものではありませんが、 その土地に、どんな前提条件があるのかを知るための基本資料として、土地購入前に必ず確認しておきたい情報です。
ハザードマップとは
ハザードマップとは、洪水・土砂災害・津波・高潮・地震など、自然災害のリスクを地図上で可視化したものです。
色分けや範囲表示によって、
- どのエリアが
- どのような災害の影響を受ける可能性があるのか
を、誰でも確認できるようになっています。
国のハザードマップポータルサイトで確認する
まず最初に利用したいのが、「国土交通省」 が提供しているハザードマップポータルサイトです。日本全国のハザード情報を、一括して確認できる公式サイトで、土地探しの初期段階には特におすすめです。
確認手順
- ハザードマップポータルサイトにアクセス
- 「わがまちハザードマップ」または「重ねるハザードマップ」を選択
- 住所や地域名を入力して検索
- 洪水・土砂災害・津波などの情報を表示
主な特徴
- 洪水・土砂災害・津波・高潮・地震リスクを確認可能
- 災害種別ごとにレイヤー表示ができる
- 避難場所・避難経路も同時に確認できる
特に 「重ねるハザードマップ」 は、複数の災害リスクを同時に表示できるため、単独では問題なさそうでも、複合すると注意が必要な土地を把握しやすい点が特徴です。
自治体が作成しているハザードマップを確認する
多くの市区町村では、国の情報をもとに、地域特性を反映した独自のハザードマップを作成しています。
確認手順
- 自治体の公式ホームページにアクセス
- 「防災」「ハザードマップ」などのページを探す
- PDFや紙版のハザードマップを確認する
主な特徴
- 地元特有の地形や過去の災害履歴が反映されている
- 避難所・避難ルートがより具体的に示されている
- 紙で一覧できるため、全体像を把握しやすい
土地の細かな条件を確認する際は、国のマップ＋自治体マップの両方を見ることが大切です。
不動産業者から説明を受ける
土地を購入する際は、不動産業者に ハザードマップ上の位置やリスク を必ず確認しましょう。
確認のポイント
- ハザードマップ上で、どの区域に該当するのか
- 過去に浸水・土砂災害があったか
- 周辺で対策工事（河川改修など）が行われているか
不動産業者は地域情報に詳しいことも多く、ハザードマップでは分からない補足情報を得られる場合もあります。ただし、説明を受ける際は、「大丈夫です」という言葉だけでなく、根拠となる資料や具体的な説明があるかを意識しましょう。
現地で災害リスクのサインを確認する
地図だけでなく、実際に現地を訪れて確認することも重要です。
現地で見るポイント
- 川や水路の位置・高さ関係
- 周囲より土地が低くなっていないか
- 崖や斜面、擁壁の状態
- 「浸水想定区域」「土砂災害警戒区域」などの標識
現地には、ハザードマップだけでは分からない地形の癖や違和感が隠れていることもあります。
ハザードマップを見るときの注意点
ハザードマップを確認する際に、ぜひ知っておいていただきたいポイントがあります。
- 色分けは「危険度」ではなく、想定される浸水深や影響範囲
- 一定条件下での「想定」であり、すべてを網羅しているわけではない
- 最新の造成地や周辺開発の影響は、反映されていない場合がある
つまり、ハザードマップは 絶対的な答え ではなく、 判断材料のひとつ として使うことが大切です。
まとめ
ハザードマップを確認することで、
- その土地にどんな災害リスクがあるのか
- どの程度の影響が想定されているのか
を、事前に把握することができます。国のポータルサイト、自治体の資料、不動産業者の説明、現地確認を組み合わせ、複数の視点から確認することが、後悔しない土地選びにつながります。